安全データシート

ペンタエリトリトールトリブロミド

改訂日:2024-01-24版番号:1

1. 化学品及び会社情報

製品識別子

  • 製品名: ペンタエリトリトールトリブロミド
  • CB番号: CB1493096
  • CAS: 1522-92-5
  • 同義語: 3-ブロモ-2,2-ビス(ブロモメチル)-1-プロパノール

物質または混合物の関連する特定された用途、および推奨されない用途

  • 推奨されない用途: なし

会社ID

  • 会社名:Chemicalbook
  • 住所:北京市海淀区上地十街匯煌国際1号棟
  • 電話:010-86108875

2. 危険有害性の要約

GHS分類

分類実施日(物化危険性及び健康有害性)
R5.3.31、政府向けGHS分類ガイダンス(令和3年度改訂版(Ver2.1))を使用
物理化学的危険性
-
健康に対する有害性
発がん性   区分1B
生殖細胞変異原性   区分2
眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性   区分1
分類実施日(環境有害性)
-
環境に対する有害性
-

ラベル要素

絵表示又はシンボル
GHS07
注意喚起語
警告
危険有害性情報
強い眼刺激
皮膚刺激
飲み込んだり皮膚に接触したり吸入すると有害
注意書き
[安全対策]
粉じん、煙、ミスト、蒸気、スプレーの吸入を避けること。
屋外または換気の良い場所でのみ使用すること。
この製品を使用する時に、飲食または喫煙をしないこと。
取扱い後は手や顔をよく洗うこと。
保護手袋、保護衣、保護眼鏡を着用すること。
[応急措置]
飲み込んだ場合:気分が悪い時は、医師に連絡すること。口をすすぐこと。
皮膚に付着した場合:多量の水と石鹸で洗うこと。気分が悪い時は、医師に連
絡すること。汚染された衣類を脱ぎ、再使用する場合には洗濯をすること。
吸入した場合:空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させるこ
と。気分が悪い時は、医師に連絡すること。
眼に入った場合:水で数分間注意深く洗うこと。コンタクトレンズを着用して
いて容易に外せる場合は外すこと。その後も洗浄を続けること。眼の刺激が続
く場合は、医師の診断、手当てを受けること。
[廃棄]
内容物や容器を、都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託す
ること。

3. 組成及び成分情報

  • 化学物質/混合物の区別: : 化学物質
  • 化学名又は一般名: : ペンタエリトリトールトリブロミド
  • 濃度又は濃度範囲: : >98.0%(T)
  • CAS RN: : 1522-92-5
  • 別名 : 2,2,2-Tris(bromomethyl)ethanol , 3-Bromo-2,2-bis(bromomethyl)-1-propanol ,Tribromoneopentyl Alcohol
  • 化学式: : C5H9Br3O
  • 官報公示整理番号 化審法: : (2)-2002
  • 官報公示整理番号 安衛法: : 公表化学物質

4. 応急措置

吸入した場合:

は、医師に連絡すること。
空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。気分が悪い時

皮膚に付着した場合:

受けること。
ワーで洗うこと。皮膚刺激または発疹が生じた場合は、医師の診断、手当てを
直ちに、汚染された衣類をすべて脱ぐこと、取り除くこと。皮膚を流水、シャ

目に入った場合:

て洗うこと。眼の刺激が続く場合は、医師の診断、手当てを受けること。
水で数分間注意深く洗うこと。コンタクトレンズを容易にはずせる場合は外し

飲み込んだ場合:

気分が悪い時は、医師に連絡すること。口をすすぐこと。

応急措置をする者の保護:

救助者はゴム手袋、密閉ゴーグルなどの保護具を着用する。

5. 火災時の措置

適切な消火剤:

粉末, 泡, 水噴霧, 二酸化炭素

火災時の特定危険有害性:

燃焼や高温により分解し、有毒なヒュームを発生する恐れがあるので注意する。

特有の消火方法:

消火作業は、風上から行い、周囲の状況に応じた適切な消火方法を用いる。関係者以外は安全な場所に退去させる。周辺火災時、移動可能な容器は、速やかに安全な場所に移す。

消火を行う者の保護:

消火作業の際は、必ず保護具を着用する。

6. 漏出時の措置

人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置:

る。
漏出した場所の周辺に、ロープを張るなどして関係者以外の立入りを禁止す
漏出場所の風上から作業し、風下の人を退避させる。
個人用保護具を着用する。

環境に対する注意事項:

製品が排水路に排出されないよう注意する。

封じ込め及び浄化の方法及び機材:

付着物、回収物などは、関係法規に基づき速やかに処分する。
粉塵の飛散に注意しながら掃き集め、密閉容器に回収する。

7. 取扱い及び保管上の注意

取扱い

技術的対策:
取扱いは換気のよい場所で行う。適切な保護具を着用する。粉塵が飛散しないように注意する。取扱い後は手や顔などをよく洗う。
注意事項:
粉塵やエアゾールが発生する場合には、局所排気を用いる。
安全取扱い注意事項:
皮膚、眼および衣類との接触を避ける。

保管

適切な保管条件:
容器を密栓して冷暗所に保管する。酸化剤などの混触危険物質から離して保管する。
安全な容器包装材料:
法令の定めるところに従う。

8. ばく露防止及び保護措置

設備対策:

作業者が直接暴露されないように、できるだけ密閉化した設備又は局所排気装置を設ける。取扱い場所の近くに洗眼及び身体洗浄用の設備を設ける。

管理濃度:

設定されていない。

保護具

呼吸用保護具:
防塵マスク、簡易防塵マスク等。
手の保護具:
保護手袋。
眼、顔面の保護具:
保護眼鏡。状況に応じ保護面。
皮膚及び身体の保護具:
保護衣。状況に応じ、保護長靴。

9. 物理的及び化学的性質

物理的状態

物理状態
固体(GHS判定)
臭い
データなし

融点/凝固点

68.5~68.96 ℃(異性体混合物)(GESTIS(2022))

沸点、初留点及び沸騰範囲

データなし

可燃性

データなし

爆発下限界及び爆発上限界/可燃限界

データなし

引火点

データなし

自然発火点

データなし

分解温度

>180 ℃(異性体混合物)(GESTIS(2022))

pH

データなし

動粘性率

データなし

溶解度

水: <1 mg/mL(70.7℉)(不溶)(HSDB in PubChem(2022)) 水: (わずかに可溶)(GESTIS(2022))

n-オクタノール/水分配係数

データなし

蒸気圧

データなし

密度及び/又は相対密度

2.28 g/cm³(25℃、異性体混合物)(GESTIS(2022))

相対ガス密度

データなし

粒子特性

データなし

10. 安定性及び反応性

反応性:

情報なし

化学的安定性:

適切な条件下においては安定。

危険有害反応可能性:

特別な反応性は報告されていない。

避けるべき条件:

情報なし

混触危険物質:

酸化剤

危険有害な分解生成物:

二酸化炭素, 一酸化炭素, 臭化水素

11. 有害性情報

急性毒性

経口
【分類根拠】 データ不足のため分類できない。
経皮
【分類根拠】 データ不足のため分類できない。
吸入: ガス
【分類根拠】 GHSの定義における固体であり、区分に該当しない。
吸入: 蒸気
【分類根拠】 データ不足のため分類できない。
吸入: 粉じん及びミスト
【分類根拠】 データ不足のため分類できない。

皮膚腐食性及び皮膚刺激性

【分類根拠】 (1)より、区分に該当しない。
【根拠データ】 (1)ウサギ(n=3)を用いた皮膚刺激性試験(OECD TG 404、半閉塞、4時間適用、72時間観察)において、皮膚刺激性はみられなかった(紅斑・痂皮スコア:0/0/0、浮腫スコア:0/0/0)との報告がある(REACH登録情報 (Accessed Oct. 2022))。

眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性

【分類根拠】 (1)より、区分1とした。
【根拠データ】 (1)ウサギ(n= 3)を用いた眼刺激性試験(OECD TG405、GLP、21日間観察)において、2例は14日以内に影響が回復したが、1例は21日後まで角膜混濁が持続したとの報告がある(REACH登録情報 (Accessed Oct. 2022))。

呼吸器感作性

【分類根拠】 データ不足のため分類できない。

皮膚感作性

【分類根拠】 (1)より、区分に該当しない。
【根拠データ】 (1)マウス(n=5/群)を用いた局所リンパ節試験(LLNA)(OECD TG 429、GLP)において、刺激指数(SI値)は1.1(1%)、1.1(5%)、0.9(10%)であったとの報告がある(REACH登録情報 (Accessed Oct. 2022))。

生殖細胞変異原性

【分類根拠】 (1)~(3)より、in vitro各試験の陽性結果および構造類似物質のGHS分類結果より、区分2とした。
【根拠データ】 (1)In vivoでは、ラットの肝細胞を用いた不定期DNA合成(UDS)試験、並びにマウスの骨髄細胞を用いた小核試験の結果は陰性である(CLH Report (2019)、ECHA RAC (Background Doc.) (2020)、ECHA RAC Opinion (2020)、REACH登録情報 (Accessed Sep. 2022))。 (2)In vitroでは、細菌復帰突然変異試験及びほ乳類培養細胞(マウスリンパ腫細胞)を用いた遺伝子突然変異試験で陽性(+S9)、ヒト末梢血リンパ球を用いた染色体異常試験で陽性(+S9、-S9(最高濃度))の結果であった(CLH Report (2019)、ECHA RAC (Background Doc.) (2020)、ECHA RAC Opinion (2020)、REACH登録情報 (Accessed Sep. 2022))。 (3)本物質を含む構造異性体群(CAS登録番号:36483-57-5)及び本物質より臭素が1つ少ない2,2-ビス(ブロモメチル)プロパン-1,3-ジオール (BMP、CAS登録番号:3296-90-0)の本項の現行分類は、本邦ではいずれも区分2(2021年度GHS分類結果、2007年度GHS分類結果)、EUではいずれもMuta.1B(CLP分類結果(Accessed Feb. 2023))である。
【参考データ等】 (4)本物質について、ECHAは本物質の構造類似物質であるBMPを含む化学構造類似物質カテゴリーを対象としたリードアクロス評価を行った結果、本物質はEU CLP分類としてMuta.2/Carc.1Bに分類され、SVHCに指定されることが決定している(EU REACH SVHC Support Doc. (2021))。

発がん性

【分類根拠】 (1)~(4)より、区分1Bとした。
【根拠データ】 (1)ECHAは本物質より臭素が1つ少ない2,2-ビス(ブロモメチル)プロパン-1,3-ジオール (CAS番号 3296-90-0、以下BMPと略す)を含む化学構造類似物質カテゴリーを対象としたリードアクロス評価を行った結果、本物質はEU CLP分類としてMuta. 2/Carc. 1Bに分類され、SVHCに指定されることが決定している(EU REACH SVHC Support Doc. (2021))。 (2)構造類似物質のBMPは、本邦では区分2(GHS分類結果(NITE統合分類))である。 (3)BMPについて、ラットを用いた2年混餌投与による慢性毒性/がん原性併合試験(OECD TG 453)において、雄では皮膚、皮下組織、乳腺、ジンバル腺、口腔、食道、前胃、小腸、大腸、中皮、腎臓、膀胱、肺、甲状腺、精巣、造血系、膵臓において用量相関性が明らかな発がん影響が観察され、雌では、乳腺、口腔、食道、甲状腺に用量相関性が明らかな発がんの増加がみられた(CLH Report (2017)、IARC Monograph 77、NICNAS IMAP(2018))。 (4)BMPについて、マウスを用いたを2年混餌投与による慢性毒性/がん原性併合試験(OECD TG 453)において、雄では肺、腎臓、ハーダー腺に用量相関性が明らかな発がん影響が観察され、雌では皮下組織、肺、ハーダー腺に用量相関性が明らかな発がんの増加がみられた(CLH Report (2017)、IARC Monograph 77、NICNAS IMAP(2018))。
【参考データ等】 (5)本物質の構造類似物質である2,3-ジブロモプロパノール(CAS登録番号:96-13-9)について、マウスを用いた2年未満経皮投与による試験において、用量依存性の皮膚の上皮腫瘍(扁平上皮乳頭腫と皮脂腺)の発生率が有意に増加。肺腺腫がわずかに増加。気管支、細気管支、肺胞上皮内層の極限性過形成が有意に増加。雄では肝臓で肝細胞腺腫の発生率の増加がみられた(IARC Monograph 77、NICNAS IMAP(2015))。 (6)本物質の構造類似物質である2,3-ジブロモプロパノール(CAS登録番号:96-13-9)について、ラットを用いた2年経皮投与による試験において、用量依存性の塗布部位や周囲の皮膚の上皮性腫瘍(扁平上皮がん、基底細胞腫瘍、皮脂腺腺腫、角化腺癌)の発生率の増加。口腔粘膜、食道または前胃の扁平上皮乳頭腫と癌腫。雄で、小腸で腺癌発生率の増加。雌雄で大腸で腺腫性ポリープ、鼻腔腺腫、ジンバル腺腺腫または腺癌の発生率の増加。肝臓で原発腫瘍の発生率の増加。雌で陰核腺腺腫または腺癌、乳腺癌の発生率の増加がみられた(IARC Monograph 77、NICNAS IMAP(2015))。

生殖毒性

【分類根拠】 データ不足のため分類できない。なお、(1)より発生毒性の懸念は低いと考えられるが、生殖能(受胎能)・性機能への影響に関するデータがない。
【参考データ等】 (1)ラットを用いた強制経口による発生毒性試験(OECD TG 414、GLP、妊娠6~19日)において、300 mg/kg/day以上で児動物に骨盤の軽度の骨化遅延/不全、未骨化の増加(HCDの範囲)が、1,000 mg/kg/dayで親動物に切迫と殺(2/20匹)、体重低値がみられたため、用量を500 mg/kg/dayに下げた結果、体重の僅かな低値のみがみられたとの報告がある(CLH Report (2019)、ECHA RAC (Background Doc.) (2020)、ECHA RAC Opinion (2020))。

特定標的臓器毒性 (単回ばく露)

【分類根拠】 データ不足のため分類できない。

特定標的臓器毒性 (反復ばく露)

【分類根拠】 本項は、本物質を含む構造異性体(CAS登録番号:36483-57-5)のデータを用いて分類を行った。(1)、(2)より、経口経路では区分に該当しない。ただし、他経路での毒性情報がなくデータ不足のため分類できない。
【参考データ等】 (1)本物質を含む構造異性体(CAS登録番号:36483-57-5)を被験物質とした、ラットを用いた強制経口投与による28日間反復経口投与試験(OECD TG 407、GLP)において、150 mg/kg/day以上(90日換算:46.7 mg/kg/day、区分2の範囲)で肝臓重量増加と軽微な小葉中心性肝細胞肥大がみられ、500 mg/kg/day(90日換算:156 mg/kg/day、区分に該当しない範囲)で流涎過多とあごをこすりつける動作がみられたとの報告がある(CLH Report (2019))。 (2)本物質を含む構造異性体(CAS登録番号:36483-57-5)を被験物質とした、ラットを用いた強制経口投与による90日間反復経口投与試験(OECD TG 408、GLP)において、150 mg/kg/day(区分に該当しない範囲)で、下腹部の尿汚染、雄に腎臓影響(血清クレアチニン増加、尿素窒素レベルの増加、皮質尿細管上皮の好酸性硝子滴の増加)、膀胱上皮のび漫性過形成がみられ、450 mg/kg/day(区分に該当しない範囲)で腎乳頭壊死がみられたとの報告がある(ECHA RAC Opinion (2020))。

誤えん有害性*

【分類根拠】 データ不足のため分類できない。

* JIS Z7252の改訂により吸引性呼吸器有害性から項目名が変更となった。

12. 環境影響情報

生態毒性:

魚類:
情報なし
甲殻類:
情報なし
藻類:
情報なし

残留性・分解性:

情報なし

生体蓄積性(BCF):

情報なし

土壌中の移動性

オクタノール/水分配係数:
2.559
土壌吸着係数(Koc):
情報なし
ヘンリー定数(PaM 3/mol):
情報なし

オゾン層への有害性:

情報なし

13. 廃棄上の注意

処理施設がないなどの理由で廃棄できない場合は、許可を受けた産業廃棄物処理業者に委託する。
空容器を処分する時は、内容物を完全に除去した後に行う。
却炉で焼却する。
焼却処理する場合には、可燃性溶剤に溶解または混合した後、アフターバーナー及びスクラバーを備えた焼
地方条例や国内規制に従う。
適切な保護具を着用する。

14. 輸送上の注意

国連番号:

該当なし。

国連分類:

国連の分類基準に該当せず。

輸送の特定の安全対策及び条件:

積み込み、荷崩れの防止を確実に行い、法令の定めるところに従う。
運搬に際しては容器に漏れのないことを確かめ、転倒、落下、損傷のないように

15. 適用法令

労働安全衛生法

該当しない

化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)

該当しない

毒物及び劇物取締法

該当しない

16. その他の情報

略語と頭字語

CAS: ケミカルアブストラクトサービス
EC50: 有効濃度 50%
IATA:国際航空運送協会
IMDG: 国際海上危険物
LC50: 致死濃度 50%
LD50: 致死量 50%
RID: 鉄道による危険物の国際運送に関する規則
STEL: 短期暴露限度
TWA: 時間加重平均
ADR: 道路による危険物の国際輸送に関する欧州協定

参考文献

【1】労働安全衛生法 ウェブサイト https://www.mhlw.go.jp
【2】化学物質審査規制法(化審法)https://www.env.go.jp
【3】化学物質排出把握管理促進法(PRTR法) https://www.chemicoco.env.go.jp
【4】NITE化学物質総合情報提供システム (NITE-CHRIP)https://www.nite.go.jp/
【5】カメオケミカルズ公式サイト http://cameochemicals.noaa.gov/search/simple
【6】ChemIDplus、ウェブサイト http://chem.sis.nlm.nih.gov/chemidplus/chemidlite.jsp
【7】ECHA - 欧州化学物質庁、ウェブサイト https://echa.europa.eu/
【8】eChemPortal - OECD 化学物質情報グローバルポータル、ウェブサイトhttp://www.echemportal.org/echemportal/index?pageID=0&request_locale=en
【9】ERG - 米国運輸省による緊急対応ガイドブック、ウェブサイトhttp://www.phmsa.dot.gov/hazmat/library/erg
【10】有害物質に関するドイツ GESTIS データベース、ウェブサイトhttp://www.dguv.de/ifa/gestis/gestis-stoffdatenbank/index-2.jsp
【11】HSDB - 有害物質データバンク、ウェブサイト https://toxnet.nlm.nih.gov/newtoxnet/hsdb.htm
【12】IARC - 国際がん研究機関、ウェブサイト http://www.iarc.fr/
【13】IPCS - The International Chemical Safety Cards (ICSC)、ウェブサイトhttp://www.ilo.org/dyn/icsc/showcard.home
【14】Sigma-Aldrich、ウェブサイト https://www.sigmaaldrich.com/
免責事項:

本MSDS中の情報は指定された製品にのみ適用され、特に規定がない限り、本製品とその他の物質の混合物には適用されません。本MSDSは、製品使用者の適切な専門的なトレーニングを受けた者にのみ製品安全情報を提供します。本MSDSの使用者は、本SDSの適用性について独自に判断しなければならない。本MSDSの著者は、本MSDSの使用によるいかなる傷害にも責任を負わない。

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